この記事では、リサイクル家電以外の家電製品全般の処分方法について説明します。

家電（かでん）とは、家庭用電化製品の略です。家庭で使うテレビや洗濯機、冷蔵庫やオーブントースター、炊飯器など、私たちの暮らしに欠かせない、あらゆる電化製品のことです。

 

リサイクル家電（テレビ、エアコン、洗濯・乾燥機、冷蔵・冷凍庫の4品目）は、家電リサイクル法に則った方法で処分しなければなりませんが、それとの違いも解説します。

 

リサイクル家電以外の電化製品全般の処分方法

リサイクル家電とは、テレビ、エアコン、洗濯・乾燥機、冷蔵・冷凍庫の4品目ですが、それ以外の電化製品が、大きいものから小さなものまで、私たちの生活にかかわっています。それらの処分方法をご説明します。

 

自治体の粗大ゴミに出す

家電製品のうち、リサイクル家電（家電4品目）とパソコンは、自治体では回収してもらえません。それ以外の家電については、一般ゴミに出せない大きさのもの（30㎝角以上）については、粗大ゴミに出すことができます。

 

ただ、粗大ゴミに出す場合も、石油ファンヒーターの灯油を空にしておく、電池は抜いておくなどのルールがありますので、お住いの自治体にご確認ください。

 

自治体の一般ゴミに出す

30㎝角以内の家電のなら、自治体の一般ゴミ（不燃ゴミ）として出すことができます。

 

公共施設などに設置されている小型家電リサイクルボックスに入るものはそこに入れることもできます。小型家電リサイクルボックスの投入口には制限があるため、入らない場合は、有料で家電量販店に持ち込むこともできます。

 

不用品回収業者に依頼する

家電製品を処分したい時、不用品回収業者に依頼する方法があります。

 

不用品回収業者なら、家電リサイクル法対象製品も、それ以外の家電製品も一緒に出すことができます。面倒な分別をする必要もありません。運び出しもおまかせできます。

 

さらに、オフィスや店舗などで使っていた事業系ゴミ、産業廃棄物も同時に処分できます。

 

まだ使える家電の処分方法

家電製品の処分を考える時、必ずしも壊れて使えなくなった時だけではありません。まだ使えるけれど、新しいモデルに買い替えるなどの理由もあります。そのような場合の処分方法をまとめました。

 

リサイクルショップで買い取ってもらう

使える家電製品は、リサイクルショップで買い取ってもらう方法もあります。ただし、製造から年数が浅いものや人気モデルなどに限られます。それ以外のものは、ほとんど値段がつきません。

 

また、オーディオやゲーム機など専門的なものは一般的なリサイクルショップよりも、それぞれの製品に特化した買取専門店の方が、値段がつく可能性があります。

 

いずれの場合も、きれいに拭き上げて付属品を揃えておきましょう。

 

フリマアプリ・ネットオークションに出品する

多くの人が利用しているフリマアプリ・ネットオークションで売却する方法もあります。出品には手間がかかりますし、出品したものがすべて売れるわけではありませんが、人気モデル、ブランドなら思いがけない値段になる場合もあります。

 

あまり大きなものは、送料がネックになりますが、自分が売ろうとしているものがどれぐらいで落札されているか、リサーチしてから出品するといいでしょう。

 

譲る

知人や友人だけなら、なかなか譲る相手が見つからないことも多いですが、ジモティーやフリーペーパーなどを利用すると、意外に反響が多くて驚きます。

 

たとえ、無料で譲る場合でも、付属品を揃えてきれいに拭き上げておくと、気持ちよく譲れます。自分がされてうれしいことをすると喜ばれます。

 

リサイクル家電とそれ以外の電化製品全般との処分方法の違い

家電は、原則、以下の4つの方法で処分します。

1. 粗大ゴミ
2. 家電リサイクル法
3. 小型家電リサイクル法
4. パソコン

 

この章では、2～4の処分方法について簡単に概要を説明します。

 

家電リサイクル法対象製品

家電リサイクル法対象製品とは、テレビ、エアコン、洗濯・乾燥機、冷蔵・冷凍庫の4品目です。

 

これらの製品は、自治体では回収できません。以下の方法で処分します。

• 家電量販店に引き取ってもらうか、持ち込む。（リサイクル料金＋収集運搬費用が必要）
• 指定引取場所に持ち込む（リサイクル料金のみ必要）
• 不用品回収業者に依頼する（収集運搬費用込みの料金）

リサイクル料金は、製品、メーカー、大きさなどによって決まっています。

 

小型家電リサイクル法対象製品

小型家電とは、小型家電リサイクル法によって指定されている製品で、ケーブルや充電器などの付属品も含め、一般家庭で使用するほぼ全ての電化製品（家電リサイクル法対象製品とパソコンを除く）が対象となっています。

 

市役所や図書館、ショッピングモールなどに設置されている小型家電リサイクルボックスに無料で入れることができます。ただ、小型家電リサイクルボックスの投入口（30×15㎝）に入れられる物に限られます。

 

入らない物は、自治体の不燃ごみなどに出せます。家電量販店では、有料で回収してもらえます。

 

パソコンリサイクル法対象製品

PCリサイクルマークがついているパソコンは、無料で回収してもらえます。メーカーに連絡すると送り状が届きます。パソコンを梱包して送り状を貼って、指定の宅配業者に取りに来てもらいます。それですべて完結です。

 

PCリサイクルマークは、2003年10月以降に販売されたパソコンについてます。ついていないパソコンは、回収再資源化料金を支払わなければなりません。

 

どの家電にも使える処分方法は不用品回収業者に依頼する方法！

家電の処分がいろいろな法律によって制限されているのには理由があります。いずれの法律も、家電製品から有用な部分や材料をリサイクルし、廃棄物を減量するとともに、資源の有効利用を推進することを目的としています。

 

ただ、いろいろな条件等，意外に面倒な手続きを踏まなければならないうえに、料金も発生します。

 

一方、不用品回収業者に依頼して、家電を処分するなら、ほとんどすべての家電の処分を依頼できます。分別や運び出しもおまかせできるうえに、電話一本で即日回収も可能です。事業系ゴミ・産業廃棄物と一般家庭の家電を同時に処分することもできます。

 

不用品回収業者に依頼するのは、どの家電にも使える便利な処分方法です。

 

不用品回収業者利用の10のメリットや費用相場について、さらにお知りになりたい方はこちらの記事もどうぞ！

 

家電を処分する時の注意点

家電を処分する際の注意点をまとめました。今までのことを感謝して、ルールを守って正しく処分したいものです。

 

家電製品は無料では処分できない！

「家電無料引き取り」などというチラシがポストに入っていることないですか？あるいは、スピーカーで流しながら走っている車を見たことがあると思います。

 

どんな家電製品でも、基本的に無料で処分することはできません。（小型家電リサイクルボックスに入れるのは無料）リサイクルには、リサイクル料金も収集運搬料もかかります。

 

不用品回収業者では、収集運搬料込みの料金ですが、処分費用はかかります。家電製品の処分は、無料ではできないと考えておきましょう。

 

不法投棄は違法

家電の処分費用をケチって、不法投棄をする人がいますが、違法です。

 

家電の不法投棄は「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」により犯罪とされており、5年以下の懲役または1,000万円以下の罰金、またはその両方が科せられます。不法投棄は、必ずバレます！

 

処分時は電池の扱いに注意！

家電の処分時には電池の取り扱いに注意が必要です。特に、小型家電には電池を含んでいる製品が多くあります。小型家電を集めているほとんどの自治体では、小型家電の電池は取り外してから出してほしいと呼びかけています。公共施設や家電量販店には、電池の回収ボックスがありますから、持参すれば無料で処分できます。

 

電池、特にリチウムイオン電池によるゴミ処理場での事故が多発しています。家電を出す人の責任です。一人ひとりが気をつけましょう。

 

粗大ゴミ回収、自治体と民間業者どっちが使えるかについて、さらにお知りになりたい方はこちらの記事もどうぞ！

 

家電を処分するなら、エコキャットにおまかせ！

家電を処分する方法では、不用品回収業者に依頼する方法がおすすめです。なかでも、「エコキャット」が一押しです。

 

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