この記事では、民間の不用品回収業者と自治体の粗大ゴミ回収の違いを徹底比較し、解説します。

特に大きな粗大ゴミやとても重たいもの、どう処分をすれば良いか悩むものを処分するとき、自治体の粗大ゴミ回収か、民間の不用品回収業者か、どちらに依頼するべきか悩むときがあります。

 

料金だけではなく、回収品目の違い、分別・運び出しの要不要、事業ゴミなどの扱いなどそれぞれのメリット・デメリットを知って、使いやすくて便利な方をお選びください。

不用品回収にまつわるサービスやおすすめの業者についても紹介しています。

 

民間粗大ゴミ回収業者のメリット・デメリット

今や、多くの民間の粗大ゴミ回収業者が営業しています。民間粗大ゴミ回収業者のたくさんのメリットを知って、利用する人が増えているからです。それぞれのメリットについてご説明します。

 

メリット

 

【どんなものでも回収可】

 

民間の粗大ゴミ回収業者では、回収不可の品目がほとんどありません。

 

それに対して、自治体回収では、多くの制約があります。

例えば、TVや冷蔵庫などの家電リサイクル法対象品目、パソコン関連のパソコンリサイクル対象品目は自治体では回収できません。さらに、タイヤなど自動車関連、ピアノや耐火金庫なども不可です。石油や灯油類、事業ゴミや産業廃棄物などもNGです。

 

民間の粗大ゴミ回収業者では、スタッフが分別をするので、自治体回収不可の品目とOKの品目が混ざっていてもそのまま依頼できます。

 

【即日回収も深夜早朝の対応も可】

 

民間の不用品回収業者では、電話一本で即日回収が可能です。また、依頼者の都合に合わせて日時を予約することもできます。

 

一方、自治体回収では、粗大ゴミ受付センター（名称は自治体によって異なる）に電話で申し込み後、早くて2～3日後、年末などの繁忙期には2～3週間後という場合もあります。

 

さらに、民間業者では、依頼者の都合やプライバシーを守るため、深夜や早朝にも対応してもらえます。

 

【運び出し・分別不要】

 

民間の粗大ゴミ回収業者に依頼すれば、運び出しが不要です。

例え、集合住宅で階上にお住いの場合も、玄関先（あるいは、粗大ゴミがある部屋）まで来てもらえます。エレベーターがない建物の場合は特に重宝します。

一軒家の場合でも、自治体に依頼すると玄関先まで運び出さなければならないので、二階にある場合などは運び出しが厄介です。民間の粗大ゴミ回収業者に依頼をすれば、粗大ゴミがある部屋から運び出してもらえるので、手間も労力もかかりません。

 

さらに、昨今のゴミ分別の厳格化で、自治体回収に出す場合は、分別を完了した粗大ゴミしか受け取ってもらえません。いろいろな項目があるので、分別は想像以上にめんどうです。

 

民間業者の場合は、分別も運び出しも一切合切お任せできます。

例えば、ピアノなどの部屋から出しにくいもの、エアコンなどの取り外しが必要なもの、室外機のような重量があって動かせないようなものも、民間業者ならばあっという間に運び出してくれます。

 

【秘密厳守・プライバシー保護】

 

自治体に粗大ゴミ回収を依頼した場合、粗大ゴミに依頼者の名前を書いた粗大ゴミ回収券（粗大ゴミシール」を貼る必要があります。

 

どんなゴミを出しているのかは、非常にデリケートなプライバシーに関わる問題です。ご近所の目が気になることもあります。

 

民間の粗大ゴミ回収業者なら、秘密厳守が徹底されていて、プライバシーが確実に守られます。さらに、深夜や早朝の回収も可能なので、近所の目を気にする必要はありません。

 

【たくさんの不用品・粗大ゴミを一気に処分できる】

自治体回収の場合、一度に回収してもらえる粗大ゴミの個数や、1か月の合計個数に制限がある自治体が多いです。

 

一方、民間の粗大ゴミ回収業者の場合、回収する個数に制限はありません。逆に、一度に多くの粗大ゴミを出せば出すほど、定額パックの利用などで、費用を抑えることができます。場合によっては自治体の粗大ゴミ回収よりも安くなることさえあるのです。

 

たくさんの不用品・粗大ゴミを一挙に処分したいなら、民間の粗大ゴミ回収業者への依頼がベストです。

 

【ハウスクリーニングや遺品整理、掃除片付けなど他のサービスも一緒に頼める】

 

民間の粗大ゴミ回収業者の多くは、粗大ゴミ・不用品の回収だけをやっているのではなく、それらに関連するサービスを行っています。

 

例えば、粗大ゴミを回収した後、ハウスクリーニングや部屋の掃除・片付けをセットで依頼することができます。業者によっては、セットで依頼すると割引を受けられるキャンペーンを行っている場合もあります。

 

さらに、民間業者は、引越し時の不用品回収や汚部屋・ゴミ屋敷の片付けなども得意です。生前・遺品整理も、お任せできます。業者によっては、立ち合い不要、貴重品捜索などのサービス、遺品整理士による対応もあります。

 

【支払い方法が選べる】

自治体の粗大ゴミ回収では、事前にコンビニなどで粗大ゴミ回収券（粗大ゴミシール）を購入する必要があります。コンビニで購入する場合でも、粗大ゴミ回収券の購入は現金に限定されている自治体が多く、不便です。

また、自治体によっては粗大ゴミの回収に立ち合い、その場で現金払いをしなければなりません。

 

一方、民間の粗大ゴミ回収業者では、支払方法が多岐にわたります。

現金はもちろん、クレジットカード、銀行振込などの後払いや分割払い、PayPayなどのQRコード決済なども利用できます。使える支払方法は、業者によって異なりますので、依頼する前に支払方法を確認するといいでしょう。

特に、クレジットカードを使いたい場合は、事前に伝えなければならない業者もありますので、ご注意ください。

 

【リユース・リサイクルに力を入れている業者が多くてエコにつながる】

 

最近のゴミ減量化への取り組み強化という時勢の中で、多くの民間の粗大ゴミ回収業者では、回収した粗大ゴミをそのまま処分するのではなく、リユースやリサイクルしています。

 

リユース・リサイクルを徹底することによって、ゴミの減量化を実現し、回収費用を抑えることができます。その分を依頼者に還元しているので、ゴミの減量化でエコになり、なおかつ、依頼者の費用も抑えられてウインウインです。

 

【事業ゴミ・産業廃棄物もOK】

 

自治体回収では、事業ゴミ、産業廃棄物は回収不可と明記されています。

 

民間の粗大ゴミ回収業者なら、オフィスや事業所、店舗、病院などで出た事業ゴミも産業廃棄物も回収してくれます。一般の粗大ゴミと事業ゴミ、産業廃棄物が混ざっていても回収可能です。

 

オフィスや事業所から出るゴミでは、一般のゴミと事業ゴミを分けることは意外に難しいです。一度に分別不要で出せれば、特に便利です。

 

デメリット

 

【業者が多くて業者選びがたいへん！】

民間の粗大ゴミ回収業者には、多くのメリットがあることがわかっていただけたと思います。では、デメリットはあるのでしょうか？

 

デメリットはほとんどありませんが、あえて挙げるとするならば、業者選びの難しさでしょうか？多くの業者が営業をしているので、依頼者にとってベストな業者選びは至難の業です。

 

ただ、粗大ゴミ回収の料金相場や口コミ、おすすめ業者ランキングなどを参考にすれば、ふさわしい業者が見つかります。

 

自治体回収のメリット・デメリット

粗大ゴミを処分しようとするとき、最初に思い浮かべるのは自治体の粗大ゴミ回収かもしれません。実際、料金は割安ですが、いろいろな制約があって使い勝手が悪いということがあまり知られていません。どんなメリット・デメリットがあるのでしょうか？

 

メリット

 

【料金が手ごろ】

 

自治体回収の唯一のメリットが、料金が手ごろなことです。自治体や回収される粗大ゴミの品目によって異なりますが、だいたい500～1,000円前後で回収してもらえます。

 

申込時に料金を教えてもらい、コンビニなどで粗大ゴミ回収券を購入し、粗大ゴミに名前を書いた粗大ゴミ回収券を貼付して、指定の日に指定の場所に出します。この手間を考えると、料金の安さとどっこいです。

 

料金の安さはうれしいポイントですが、それだけに注目しているとたいへんな目にあうこともあります。

指定の場所に出した粗大ゴミを盗まれてしまうことさえあるのです。

人に使われるのが嫌、自分の名前が書かれたシールが他人の手に渡るのが怖い、結局使えないからといって名前が書かれた粗大ゴミを不法投棄されたら迷惑、そんなことも考えなければなりません。

いろいろな条件を考えて利用するといいでしょう。

 

デメリット

 

【回収まで時間がかかる】

自治体回収の場合、申込みから回収までに時間がかかります。粗大ゴミ受付センター（名称は自治体によって異なる）に電話申し込み後、早くて2～3日後、年末やGWなど繁忙期は2～3週間かかることもあります。お正月を迎えるまでに、粗大ゴミを処分してしまいたいと考えるなら、かなり前から計画を立て、申し込まなければなりません。

 

引越し前などの時間に余裕がない時には、自治体回収では間に合わないこともあります。また、早朝や深夜などの回収は行っていないので、指定日の8時（あるいは8時半）までに指定の場所まで自分で運び出さなければなりません。

 

いずれの場合も、時間に余裕をもって、申し込む必要があります。ただ、急に処分が必要になった時などは、自治体回収だけでは対処しきれません。

 

【回収品目に制約が多い】

 

自治体の粗大ゴミ回収では、回収不可の品目が多いです。

• 家電リサイクル法対象品目：エアコン、テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・乾燥機
• パソコンリサイクル対象品目：デスクトップ・ノート型、液晶モニター・ブラウン管モニター、ディスプレイ一体型
• 処理が困難なもの：タイヤ・オートバイ・自動車、ピアノ・耐火金庫・消火器、コンクリート・レンガ、土・砂・石灰など
• 有害性・引火性のある危険物：石油類・灯油が入ったストーブ・ガスボンベ・バッテリーなど
• 事業ゴミ
• 産業廃棄物

自治体で回収不可の品目の多さに驚かれたかもしれません。

 

民間の粗大ゴミ回収業者なら、上記の物も回収OKです。

 

【分別・運び出しが必要】

 

自治体の粗大ゴミ回収では、分別をきちんとしていないゴミは回収してもらえません。また、回収可のものと回収不可のものが混じっている分もNGです。

 

さらに、運び出しも自力で行う必要があります。戸建ての場合、玄関先まで、集合住宅の場合、1階のゴミ集積場まで運び出さなければなりません。

階段があるとけがのリスクも考慮しなければならないため、高齢者や障がい者、妊娠中の方、けがをしている方などは特に、民間業者に依頼をすれば安心です。

 

【地域によってルールが違う】

 

自治体によって、料金が異なります。同じ大きさ、同じ素材のソファを出しても、自治体によって料金に差があります。1件につき、500～1000円ぐらいの差がある場合もあります。

 

また、申込み方法が異なる場合もあります。電話のみの受付や電話とメールでの受付、メールのみの受付などそれぞれお住いの自治体の粗大ゴミのサイトを要チェックです。

 

1回に出せる粗大ゴミの数にも違いがあります。1か月単位で、個数に制限がある自治体もあります。これらも自治体の該当ページで確認しましょう。申込時にも教えてもらえます。

 

さらには、毎日粗大ゴミを回収してもらえる地域がある一方、月に1～2回という自治体もあります。

粗大ゴミの回収自体が少ない地域の場合は、自治体で回収してもらえるまでに相当待つ可能性が高いでしょう。

 

【事業ゴミ・産業廃棄物は不可】

自治体回収では、オフィスや事業所などで出た事業ゴミ、産業廃棄物は不可です。

 

事業ゴミや産業廃棄物は、市指定の事業ゴミ・産業廃棄物処理業者に依頼するように明記されています。

 

民間の粗大ゴミ回収業者では、事業ゴミも産業廃棄物も回収してくれます。また、一般の粗大ゴミと事業ゴミが混じっていても回収可能です。

 

粗大ゴミ回収なら、エコキャットが断然おすすめ！

粗大ゴミは、自治体に回収を依頼するより、民間の粗大ゴミ回収業者の方がメリットが多いことをご理解いただけたと思います。

 

民間の粗大ゴミ回収業者のなかでも、一番おすすめは、エコキャットです。

 

「エコキャット」は、不要品回収・粗大ゴミ回収・ゴミ屋敷の片付け、掃除・生前/遺品整理・引越時の不用品処分など不用品回収のことならなんでも承ります。

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格安定額プランで回収がお得な粗大ゴミ回収業者です。その安さの理由は、リユース・リサイクルを徹底し、廃棄するゴミの量を減らして価格に還元していることと、公式サイト以外の広告媒体を持たずに経費削減をしているからです。

軽トラックから4tトラックまで用意ができるので、単品回収から一軒家のゴミ屋敷まで対応が可能です。

 

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